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仮想通貨は今後どうなる?価格や用途から将来性を予想【未来は○○】

仮想通貨は世界中で盛り上がっており、投資や開発が進んでいます。
そんな中、

「仮想通貨は今後どうなるの?」

と気になる方も多いですよね。

  1. 価格
  2. 用途

の2点から、仮想通貨投資で生活しているウォッチャーが解説します!

この記事を読むことで、仮想通貨の将来性がわかります。
ある程度、仮想通貨の未来がイメージできるようになるはずです。

今回はビットコインやイーサリアムなど特定の通貨にしぼらず、仮想通貨全体の未来を見ていきたいと思います。

仮想通貨は今後どうなる?価格や用途から将来性を予想!

仮想通貨の今後について、結論は以下のとおりです。

  1. 仮想通貨の価格は長期的に上がっていく
  2. 仮想通貨の用途は拡大していく
  3. 価格と用途から見て、仮想通貨は将来性がある

以下でくわしく解説します!

仮想通貨の価格

まず気になるのは価格ですね。
長期的に見て仮想通貨全体の価格は上がっていくと考えられます。

仮想通貨はボラティリティが高い(価格変動が激しい)ので、短期的な上下は今後も続いていきます。暴落することも何度かあると考えられます。

ただし、長い目で見ると市場が伸びるということは、ほぼ確実に言えます。
これは、仮想通貨への資金流入や、世界での導入事例から見て明らかです。

仮想通貨への資金流入

2021年の資金流入額は、過去最高の95億ドル(約1兆円)でした(コインシェアーズ)。
2022年には、さらに多くの機関投資家が参入する準備をはじめています。

仮想通貨全体の時価総額は2021年11月に3兆ドル(340兆円)を突破。
2020年から1年で4倍に伸びています(Bloomberg)。

また、アメリカでは2021年10月にビットコイン先物ETFが承認されました。
ETFが承認されると仮想通貨の信頼が上がり、大口の投資家がさらに入ってきやすくなります。
2022年には現物ETFの承認も期待されています。

投資家だけでなく世界中の起業家やエンジニアなどが注目しており、日々活発に開発が進んでいます。

仮想通貨の導入事例

仮想通貨は世界的に導入され始めており、一般的にも認められてきています。

仮想通貨のニュース

・2021年9月、エルサルバドルがビットコインを法定通貨化
・2021年11月、次期ニューヨーク市長がビットコインで給与受取を表明
・2021年11月、タイ観光局が独自の仮想通貨発行を計画
・2021年11月、大谷翔平選手が株式と仮想通貨で報酬受取を発表
・2021年12月、Googleの元CEOがチェーンリンクラボへ参加

海外の状況を見ると、かなり仮想通貨が取り入れられてます。
でも日本にいると実感ないですよね。正直日本は遅れをとっている状況です。
海外にもしっかり目を向けておきたいですね。

有識者の予測

アメリカ金融大手ゴールドマン・サックスは、ビットコインの価格は10万ドル(約1,100万円)を超える可能性があると2022年1月に予測しています(Coinpost)。

アメリカ銀行の最大手JPモルガン・チェースで株式リサーチアナリストを務めるケネス・ワージントン氏は2022年1月、「仮想通貨市場とその業界関係者は2022年、投資家や企業による仮想通貨導入の広がりに備えるべきであろう」と意見を述べています(Coindesk)。

ストック・フロー比率(S2F)モデルを用いてビットコイン相場を分析する著名アナリストPlanB氏は、2024年までに1BTCあたりの理論価格が28万8,000ドル(約3,160万円)になるという予想をしています(Coinpost)。

以上のように、多くの有識者が仮想通貨の価格上昇・導入拡大を予想しています。

どの仮想通貨が上がるの?

どの仮想通貨が確実に上がるのかは、だれにもわかりません。
ですが、以下2つは人気も知名度もあるので、上がっていく可能性が高いでしょう。

・ビットコイン:時価総額1位で、資産価値が高い
・イーサリアム:時価総額2位で、利用価値が高い

一般的に、ビットコインとイーサリアムの価格は仮想通貨全体の価格を引っ張る性質があります。
仮想通貨全体の価格が上がると考え、広く浅く投資をしておくのも手です。

投資はあくまで自己責任です。損するリスクもあります。

コインチェック

仮想通貨の用途

仮想通貨の用途も拡大していくと考えられます。

時代が進むにつれて用途は増えていきます。
ここで紹介するのは一部だと思ってくださいね!

資産運用

今後はより投資先として利用されると考えられます。

アメリカでは特にインフレ(物価上昇)が問題になっています。
ひとごとではなく、日本でも物価がジワジワ上がってきています。
インフレヘッジ(回避)の投資資産として仮想通貨が注目されています。
物価が上昇していても、仮想通貨の価格が上昇すればインフレで損しませんよね。

また、DeFi(分散型金融)などで運用することもできます。
DeFiは仮想通貨を使った資産運用です。
年利数%〜数十%の利回りが得られるものが多く、銀行に預けておくよりも儲かります。

もちろん仮想通貨投資は一定のリスクはありますが、資産をすべて円で持っておくのもかえってリスクになります。
なぜなら、2021年以降円安が進んでいるからです。1年で10%も円の価値が下がりました(対ドル)。
リスク分散として仮想通貨へ投資する人も増えるでしょう。

国際送金

仮想通貨は国が管理する通貨ではないので、カンタンに国際送金できます。
しかも、銀行を通さず即時送金できます。
手数料もほとんどかかりません。画期的ですね。
国際送金では特にリップル(XRP)が有名です。

よりグローバル化していく社会では、欠かせない手段になるでしょう。

決済

仮想通貨決済は今後増えていきます。
たとえばアメリカではPayPalが仮想通貨決済を開始しています。

仮想通貨が普及すれば、めんどうな個人情報の登録なしで買い物できる時代になっていきます。

「ウォレット」という仮想通貨用の財布さえあれば、サイト登録なしで決済できます。
たとえば、NFT市場で有名なOpenSeaなどをさわってみると便利さに感動します。
NFTの売買で今後も積極的に利用されていくと考えられます。

給与支払い

今後は「報酬を法定通貨(円など)でもらうか仮想通貨でもらうか」を選択できる仕事が増えていくと思われます。
先ほどのニューヨーク市長や大谷選手もこの流れですね。

一般の人でも、海外では仮想通貨で報酬を受け取る仕事や活動が増えてきています。
DAO(分散自立型組織)ガバナンストークンはその代表例です。

ゲーム内通貨

NFTゲーム、GameFiという分野が盛り上がっています。

ゲーム内で稼いだりアイテムを購入したりできる仮想通貨を発行して、経済圏をつくることが当たり前になってきています。
仮想通貨を売ってドルや円などに変えることもできます。
フィリピンでは既にアクシーインフィニティというゲームで稼いで生活している人もいます。
ゲームに飽きたらアイテムを売って別のゲームに乗り換えるなんてこともできます。

日本のスクウェア・エニックスもNFTゲームへ本格参入を決めています。
2022年からは世界中の大手企業が本格参入してくるので、まず間違いなく伸びるでしょう。

メタバース

メタバース(仮想空間)の分野も盛り上がっています。
ゲームの話と近いですが、仮想通貨はメタバース内でも通貨として使われます。

フェイスブックが2021年10月に「メタ」へ社名変更したことで一気に注目が集まりました。同社は本格的にメタバース開発へ取り組むことを宣言しています。

また、サンドボックスというメタバース内の土地をアディダスが購入したことも話題になりました。他にも世界の大企業が次々にNFTやメタバースの分野に参入してきています。

今後もメタバースへ大企業が参入し、伸びていくと考えられます。

仮想通貨には規制もある

ここまでは仮想通貨に期待できる部分をメインに書きました。
一方で、規制もあります。

アメリカ

アメリカは、仮想通貨市場の中心になっており、もちろん禁止はされていません。

しかし、バイデン大統領は大統領令を出す準備を進めており、規制が進む方向になっています。
米証券取引委員会(SEC)のゲンスラー委員長も「株式と同様の投資家保護が必要」として、規制を進める考えを示しています。

また、政府発行のデジタル通貨であるCBDCとの兼ね合いなどから、ステーブルコインの規制も進められています(Coinpost)。

アメリカの動きは仮想通貨の価格に直接影響してくるので、今後も注目です。

中国

中国では、2021年9月に仮想通貨が全面禁止されました。
仮想通貨は良くも悪くも国がコントロールできないものなので、中国政府の考えと合わなかったんですね。
マイニング(ビットコインの採掘)にも規制が入り、それまで中国に集中していたマイニング企業はアメリカなどの国へ移動していきました。

ただし、ブロックチェーンの技術自体については積極的に推進しています。

ロシア

ロシアは、仮想通貨を禁止しておらず、規制案を検討中です(2022年2月2日)。

ロシア人の仮想通貨保有額は、時価総額全体の11%にのぼるとされています。大きなウェイトを占めるロシアの動きには、今後も注目ですね。

インド

インドでは2021年まで禁止する姿勢でしたが、2022年に入って税を課す方針を出しました。これは裏を返せば、禁止をしないという方針と捉えられます。

日本

日本はというと、もちろん仮想通貨は禁止されていません。
しかし、税制面の整備が不十分、政府が規制を検討中など、仮想通貨に対して後ろ向きです。投資家や起業家が海外へ出ていってしまってるのが現状です。

とくにマネーロンダリングなどに悪用されることが懸念されています。
本当に仮想通貨だけが悪用されるかは疑問ですが、自由度や匿名性の高さを危険視する声もあるのはたしかです。

まとめ

以上、仮想通貨の今後について解説しました。

規制もありますが、大きな流れとして世界のお金は仮想通貨市場へ流れてきています。
エンジニアなど世界中の頭脳が仮想通貨に参入し、盛んに開発が進んでいます。
近い将来、一般的に普及して幅広く利用される可能性は高いです。

総合的に見て、仮想通貨の未来は明るいと考えられます。
将来性がある分野なので、投資の選択肢としてはアリだと思います。
世界の機関投資家や大手企業も注目しています。

しっかり未来を見据えて行動していきたいですね(*´∀`)

それでは!ウォッチャーでした。

コインチェック
参考記事(データやニュースなど)
・https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN05DM20V01C21A1000000/
・https://www.nri.com/jp/knowledge/blog/lst/2021/fis/kiuchi/0901
・https://jp.cointelegraph.com/news/thai-lawmakers-urged-to-approve-tourism-crypto-to-entice-digital-nomads
・https://www.asahi.com/articles/ASPCK3D1LPCKUHBI009.html
・https://coinpost.jp/?p=291609
・https://www.coindeskjapan.com/130910/
・https://jp.reuters.com/article/explainer-cryptocurrencies-china-idJPKBN2GN094
・https://wired.jp/2021/10/07/chinas-sweeping-cryptocurrency-ban-inevitable/
・https://www.jiji.com/jc/article?k=20211124042312a&g=afp
・https://news.yahoo.co.jp/articles/391ec3c31d96508a4fe203feaae18f17bd19955c
・https://coinpost.jp/?p=306645
・https://www.coindeskjapan.com/135776/
・https://coinpost.jp/?p=252860
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個人投資家。仮想通貨投資で生きてます。資産の90%をICP、BTC、ETHで保有。10%をGameFi、メタバースへ分散。長期目線。ファンダ重視。ゲーマー。クリプトの面白さを広めたい!